デカルト・データマインは9月11日、8月分のアジア発米国向け(往航)と、7月分の米国発アジア向け(復航)の海上コンテナ輸送実績を発表した。
それによると、8月のアジア主要10か国・地域発米国向け(往航)は、167万5000TEU(前年比10.6%増)と単月で過去最多になった。
米中貿易摩擦に加え、新型コロナの影響で前年割れが続いた中国発(19%増)、ベトナム発(18.5%増)、シンガポール発(6.3%増)が反発し、7月に続き実績を押し上げた。
母船積地ベースでは、1位が中国発(シェア64%)で19%増、2位が韓国発(シェア9%)で8.5%減、3位がベトナム発(シェア7.5%)で18.5%増。
以下、4位がシンガポール発(シェア4.3%)で6.3%増、5位が台湾発(シェア4%)で14.8%減、6位が香港発(シェア3%)で11.5%減(18か月連続マイナス)、7位がインド発(シェア2.7%)で10%増、8位がタイ発(シェア2%)で8%減と続く。
日本発(シェア2%)は9位で19.4%減だった。
主要品目(HS2桁)の動きを荷受地ベースで見ると、家具類(HS94)は中国発が22.2%増に対して、ベトナムなど中国以外の東南アジア7か国・地域発合計は42.6%増、同様に機械類(HS84)は25.5%増に対して30.4%増、電子電機 (HS85)は4.9%増に対して21.6%増、プラスチック(HS39)は22.8%増に対して10.8%増と、ともに増勢でコロナ禍影響からの回復を窺わせるが、自動車関連(HS87)が15.7%増に対して30.4%減、アパレル(HS61)が17.9%減に対して3.9%減、履物(HS64)が26%減に対して19%減と、未だ回復局面に届かない品目も存在している。
一方、米国発アジア主要10か国・地域向け(復航)7月分は46万9000TEU(1.2%増)となった。高いシェアを占める中国向が5月の31%増、6月の21%増に続き25.7%増となり、2位以下の日本、韓国、台湾、インド向けなどが減少となるも全体では前年を上回った。
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